先物

　株化指数先物取引は、日本では東京証券取引所と大阪証券取引所で取り扱われています。取引されている株化指数先物取引は、次の通りです。

1.日経平均株価先物
　大阪証券取引所、シカゴ・マーカンタイル取引所、シンガポール取引所

2.日経株価指数300先物
　大阪証券取引所、シカゴ・マーカンタイル取引所、シンガポール取引所

3.日経225mini
　大阪証券取引所

4.東証株価指数先物


　東証株価指数先物を例にして説明します。東証株価指数は、東証第一部上場株の時価総額の合計を終値ベースで評価し、基準日である1968年1月4日の時価総額（当初数値は8兆6020億5695万1154円。2006年6月16日現在の数値は約488兆7363億2300万円）を100として、新規上場・上場廃止・増減資・企業分割などにより修正され、指数化したものです。

　この指数を売買するのが、株化指数先物取引です。マーケットの変動により「上昇すると予測すれば買いポジションを持ち、転売により決済する。」「下落すると予測すれば売りポジションをもち、買戻しにより決済する。」ことにより売買差益を狙う先物取引です。

金利先物取引は、短期金利の先物取引です。先物の取引は取引所で行なわれます。

　たとえば東京金融取引所に上場されているユーロ円3ヵ月金利先物は、将来のある一定の日付から始まる、円の３か月金利、具体的には全国銀行協会が公表する期間３か月のユーロ円ＴＩＢＯＲ（Tokyo InterBank Offered Rate）を現時点で予測し、現時点で価格を決める取引です。これにより、将来の円資金取引レートを確定することができ、将来起こり得る円の短期金利の変動リスクを軽減することができます。

　ユーロ円３か月金利先物取引は、元本１億円を１単位として取引され、価格の表示は、100から年利率（360日ベースの90日もの）を引いた数値となります（例えば、金利が3.50％の場合は96.50となります）。呼値の単位は、0.005刻みで、１取引単位（１ティック）当たり1,250円に相当します。取引最終日は、各限月の第３水曜日の２営業日前で、最終決済日は取引最終日の翌営業日です。最終決済は、差金決済となります。また、ＴＩＢＯＲの小数点第４位を四捨五入し、その値を100から引いた値が最終決済価格となります。例えば、取引最終日のＴＩＢＯＲが0.12786％であれば、ユーロ円３か月金利先物の最終決済価格は、99.872（＝100－0.128）となります。

　商品の先物取引は、１６世紀にヨーロッパで自然発生したと言われています。日本の先物取引は、１７世紀、江戸時代の米相場の始まりが起源とされています。さらに江戸幕府に公認された米相場市場は、世界で最も古い公設の先物取引市場だと言われています。

　現在、取引が行われている商品先物の種類は、農産物や鉱産物があり、東京工業品取引所、東京穀物商品取引所などで先物取引が行われています。

　農産物の先物取引には、大豆（一般大豆、Non-GMO大豆） 、小豆 、トウモロコシ、コーヒー（アラビカ、ロブスタ）、鶏卵、ブロイラー、粗糖、生糸、天然ゴムなどがあります。

　鉱産物の先物取引には、金、銀、プラチナなどの貴金属とアルミニウム、パラジウム、原油、石油製品、ガソリン、灯油、軽油などの鉱物資源や工業用材料などがあります。

　その他、天然ゴムやコーヒーなどの商品の指数の先物取引として、天然ゴム指数、コーヒー指数、コーン75指数などがあります。