日経225 銘柄

原資産価格が、これからどちらかに大きく変動する可能性がある状況において、ストラドルの買いはとても有効な売買戦略となります。ただ、特に、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションの買い手が利益を上げるには、短期間で予想した方向に、大きく相場が変動しないといけません。特定のイベントを狙い、ストラドルの買いによって、大きな利益を得るというチャンスは確かにあるでしょう。

どちらの方向に動くかは分からなくても、ストラドルでオプションを買っておけば、株価の変動によって利益を得ることができるのです。これは、ある原資産を、アウト・オブ・ザ・マネーのコール・オプションとプット・オプションの両方とも買うという方法です。たとえば、経営方針を決定するような重大な会議が予定されている企業や、決算報告を間近に控えている企業などは、その内容によって、大きな株価の変動をする可能性が高くなります。

オプションは、保険として利用する方法もありますが、「投機」として、積極的に利益を上げるために、オプションを買う方法もあります。企業に大きなイベントがあると、大きく株価が動くことが多いです。それでは、どうやってこれからの相場の動きを知ることができるのでしょう。

オプションの買い手の損益は、最初に支払うプレミアムに限られ、潜在的に利益は無制限です。その手法には、「ストラドルの買い」というオプションの売買戦略があります。このことが、オプションの売りに比べて、買いが利益を得るのが簡単ではない理由でもあります。

日経225先物取引の決済日（メジャーSQ）と重なるためです。SQ値は、日経225銘柄を構成しているそれぞれの現物株の、最初に市場に取引された価格から算出されます。それは、権利行使の際、対象とする日経平均株価は、正しくは、オプション最終取引日の翌日に算出された日経平均株価であるということです。

権利行使の際、基準とされる価格は、オプション最終取引日ではなくて、その翌日に算出される点が一筋縄ではいかないところです。この値は、当日最初の日経平均株価の数値とは違ってくるので注意しなければいけません。このように、株価指数オプション取引や株式先物取引などの、最終的な決済を行うための特別な価格のことを、「特別清算指数(SQ値)」といいます。

権利行使については、注意しなければならない点があります。たとえば、最終取引日が9月9日の日経225オプションの場合は、それが権利行使される際に基準とされる価格は、翌日の9月10日の朝一番に算出された日経平均株価となるのです。また、特に注意が必要なのは、3月、6月、9月、12月のSQ日です。

最近では、SQ日を狙った機関投資家が、売買を仕掛け的に行なうケースも多くあり、前日の日経平均株価からSQが大きく異なった値になることもよくあります。SQ日のリスクを考えると、最終取引日までに、日経225オプションは反対売買を行なうことで、ポジションを清算すると良いでしょう。

イン・ザ・マネーではない（満期日に価値のない）オプションは、消滅して権利を放棄することになります。一方、売り手は、はじめに受け取ったプレミアムが、そのまま利益となるのです。米国のオプション市場においては、株券オプションや指数オプションの一部、先物オプションなどで、「アメリカン・タイプ」が採用されています。現物のオプションで表すと、本質的価値をもつオプションを、自動的に満期日になったら売る、ということになります。

指数を対象としているオプションなので、実際には、物を受け渡されることはありません。ちなみに、日本では、日経225オプションなど指数オプションは、「ヨーロピアン・タイプ」を採用しており、先物オプションは、「アメリカン・タイプ」を採用しています。また、権利行使は、「ヨーロピアン・タイプ」を採用しています。ヨーロピアン・タイプでは、権利行使はオプションの満期日にだけ行われるので、もし、満期日まで買ったオプションを保有していて、それが満期日にイン・ザ・マネーになっている場合には、権利行使が自動的に行われます。

国内で一般の個人投資家が取引することができるオプションは、「日経225オプション」だけです。オプションの買い手は、はじめに支払ったプレミアムが損失となります。このように、現金によって、オプションの権利行使を処理するという方法は、「差金決済」といわれています。

日経225指数を原資産としているオプションで、大阪証券取引所に上場されています。オプションの売り手は、逆に、その差額を支払います。その際に、現物はないので、利益として、日経225指数と権利行使価格の差額を受け取ります。