サブプライムローンのわかりやすい解説

何度も証券化されることにより、サブプライムローンのリスクがどんどん移転されていきました。また、回収できないローンがあったとしても、住宅価格が上昇していたアメリカでは住宅担保の価値はゼロにはなりません。これは証券化の「格付け」というものが関係しています。10個のローンのうち、回収できないのは１個か２個、と考えられていたのですが、住宅価格の低下もあり、実際には５個や６個にまでのぼってしまったのです。

何故サブプライムローンのようなリスクの高いローンを使った商品でも、投資する人がたくさんいたのでしょう。ですが、買い手としては、安全な商品を買いたいはずですよね。投資側は、より格付けに頼ることとなったのです。ですが結果的には、この格付けは間違っていたということになってしまいました。

通常、10個のローンのうち、回収できないローンが１個あったとしても、回収したローンから損失を防ぐことができると考えられます。これらのことから、サブプライムローンのようなリスクの高いローンであっても、「損はしない」と考えられていたのです。サブプライムローンのようなリスクの高い商品でも、格付け評価は良かったの？と疑問に思う人もいるかと思いますが、実際、サブプライムローンを使った商品でも、トリプルＡという高い評価が付いていたのです。何故なのでしょう？証券化は、いくつかの住宅ローンを集めて行われますが、回収できる可能性の高いものと低いものを混ぜ合わせて作られます。

格付けとは、企業が発行する社債や、証券などについて、格付け会社が元利払いの確実性を評価するものです。サブプライムローンに関する商品は、二度三度の証券化を繰り返しているものだったのでとても複雑な商品でした。投資する側からすると、プロによって審査されたものなら、安心ということになります。アメリカのサブプライムローンは、アメリカ国内だけではなく、世界の景気を低迷させるものとなったのですが、これはサブプライムローンが証券化され、全世界で商品化されて売買されていたことが大きな原因です。

最初の数年間は金利が低く、返済しやすいのですが、数年後に急に金利が高くなることから返済できなくなる人が増え、経済事情に大きな影響を与えることとなったのですが、日本にもこのような危険性を含む住宅ローンがたくさんの人に利用されています。最初の金利の安さだけで、ローンを選ぶのは危険です。デメリットは、金利が上昇した場合のリスクです。アメリカのサブプライムローンは、通常ではローンを組むことが難しい人でも手軽に借り入れすることができるローンとして、たくさんの人に利用されていました。

特に金利が高い時期に借り入れした場合は、金利が低下することで返済額が下がることになるのでよりメリットがあります。金利が定期的に変化するローンは、「変動金利型」と呼ばれています。上限金利特約とは、文字通り上限の金利が決まっているローンのことで、通常の変動金利型より初めのローンは高めに設定されていますが、金利が上昇した場合でも上限金利が決まっているので安心です。

ほとんどの場合、最初の５年間は金利が変化しないように設定されています。将来を見据えたローン選びが大切なのです。金利が低い時期に借り入れした場合は金利が上昇すると返済額が上がってしまうため、特に注意が必要です。

変動金利型のメリットは、金利が低下した場合に返済額が減少するという点です。しかし、急激に金利が上昇した場合は、増えた利息が元金にプラスされてしまう場合もありますよ。変動金利型で長期的にローンを組む場合は、「上限金利特約」を付加する良いでしょう。

ローンを返済することができなくなる人が増え、ローン会社は不動産を売却しても債権回収には至らず、不良債権が増えていくことになってしまいました。ここまで被害が大きくなったのは、サブプライムを対象とした住宅ローンが広く普及されたことにあるのですが、それは、当時のアメリカの住宅事情が大きく関係しています。サブプライムローンは、ローン開始から数年たつと高金利になるという特徴があるのですが、金利が上がってローンの返済が難しくなってしまった場合でも、不動産の上昇した分を担保にして通常の金利の低いローンへの借り換えをすることが可能だったのです。

アメリカで大きな問題となっているサブプライムローン問題は、アメリカだけでなく、欧米や日本の経済事情にまで、様々な影響を及ぼしました。ローン会社からすると、返済できなくなるかもしれない人々に多額のお金を貸すことは、危険なことだといえるのですが、何故そのようなローンが広められたのでしょうか。また、借り換えをしても返済が難しくなってしまった場合でも、担保にしていた土地や家を処分してしまえば、ローン会社は十分に債権を回収することができたのです。

サブプライムローンは、経済的に余裕のない人でも利用することができる住宅ローンとして、2004年頃から広く普及されていきました。不動産の価格が上がりすぎて、購入する人の数が減っていき、その結果、不動産の価格が低下していくことになったのです。

当時のアメリカではマイホームブームで、不動産価格が上昇傾向にあったことが大きな理由です。ところが不動産価格の上昇はやがてピークを向かえることになります。