金投資　金売買　金投資法の解説

金投資が日本では盛んになってきています。
金投資をしてみませんか？
金の投資、金の取引、金の相場など
学ぶことは多いですが、
金投資の基本についてカンタンに解説していきます。


日本で行う金投資のすべては
外貨投資と性質が似ています。


何故なら日本の金価格の指標となるＮＹ金価格が
ドル建だからに他なりません。


金価格自体の値段の上下もそうですが、
為替の（ドル/円）の上下も金価格に影響します。


１ドルが１円上下すると
金価格はそれだけで１０～１２円程度値段が動きます。


例えば１ドル＝１１５円の為替が、１１６円・・・
つまり、円安になると
日本円の金価格は１０～１２円程度上昇するコトになり、
逆に１円円高に進むと
１０～１２円程度下落するカタチとなります。


ちなみに最近、
人気のＦＸ（外為証拠金取引）など、
外貨投資は、今、日本が低金利な為、
他の国の通貨を持つと金利がつきますが、
金投資の場合、もちろん金利はつきません。


日本人の性質としては、
昨今のＦＸなどが人気になっている背景に
「高金利」という言葉がキーワードになりますが、
元々預金さえしていれば４～５％程度の金利が
貰える国の人々が金を買っているカタチとなります。


もちろん普段の貨幣として
ドルを使っている国の人々には
為替のリスクはありません。


純粋に金の価格の上下による
価格変動のリスクだけです。


一般的に外貨預金の場合は、
銀行を通して取引すると
為替の手数料がかかります。


大雑把にその為替手数料は
１万ドル単位（約１１５万円）で
約２円（つまり、２万円）です。


ドルを買って、その日のうちに円に替えると
２万円分手数料として差し引かれます。


これと同様に金の現物を１キロ買って、
その日のうちに売却すると
６万円ほど手数料として差し引かれるカタチとなります。


為替の場合、銀行を通すと
TTB（私たちがドルなどを売る値段）とTTSの開きが
２円あるのですが、
現物の金価格に関しても
金の買値と売り値にはグラムあたり６０円の開きがあり、
これが手数料となります。

日本でも金への投資が盛んになってきています。
まさに今、日本における金への投資が
活況を呈しているのです。


長引く不況で脆弱化した
日本の金融システムに不安を持つ投資家が、
「実物資産」である金に資産をシフトさせてきています。


日本の金の輸入量は、
既に例年の年間実績を大きく上回ってきています。


さらに、東京工業品取引所の
金先物市場も賑わいをみせ、
過去の話では２００２年２月７7日には
３４６，０７６枚という
空前の出来高を記録しました。


これは３４６トンの金が取引されたこととなり、
１日でバブル期の年間輸入量に匹敵する取引量なのです。


また、米国でも金投資が注目を集めています。


ＩＴバブルの崩壊以降、
軟調だった米国および主要国の株価は、
急落に見舞われ、世界中の投資家の肝を冷やしました。


原油などの主要商品も軒並み下落するなか、
金はドル建て価格を上昇させ、
「有事の金買い」を立証します。


その後も株価が急落局面に陥るたびに
金価格は堅調となり、
金が金融資産の避難先として機能していることを示しています。

金への関心が高まっています。


個人が利用できる金投資の方法には、
地金商や商品取引員などから
金の地金を購入する方法、
金の先物取引、毎月一定の金を購入する
純金積立など様々なものがあります。


より間接的には、
世界の金鉱会社の株への投資や
金鉱株や金地金に投資するタイプの
投資信託商品の購入も考えられます。


金には利息や配当金の支払いはありませんので、
定期的なインカムゲインが欲しい人には向いていません。


現物でも先物でも投資家の目的は、
他の投資商品と合わせ持つことによるリスク分散や
値上がり益ということになります。


最近金投資が注目されている一つの理由は、
金価格が歴史的に
かなり低い水準に置かれていることが挙げられます。


８０年代には、
１オンス＝３００ドルから５００ドルの範囲で取引されていた金は
９０年代後半に入ると３００ドルを下回り、
２００１年２月２８日には
１年数ヵ月ぶりに２６０ドルを下回りました。


２００２年１２月末現在では
1オンス＝３４８ドル程度に上昇していますが、
それでも長期で見ると低い水準にあると言えます。


また、テロ問題、中東の緊張、北朝鮮問題など
世界的に緊張が高まっていることも、
有事の金買いを誘っているようです。


金は国際市場においては
ドル建てで売買されますが、
日本の個人投資家が金売買を行う際には、
通常円建てでの取引となりますので
為替相場の変動の影響を受けます。


また、身近な純金積立の場合でも、
口座管理料や手数料が必要であり、
その手数料率も他の金融商品と比較すると
決して安くはありませんので注意が必要です。